コロナ禍で人手不足が加速？Withコロナだからこそ、外部人材が求められる潮流に！
こんにちは！スキイキ広報担当です。
気付けば6月末で、2021年もあっという間に折り返し地点ですね。
さて、今回は人手不足の話題にフォーカスします。
コロナ禍において、各企業の雇用動向は二極化しており、不景気のために雇用継続に苦慮している企業が依然としてある一方、堅調な回復によって人手不足の悩みを抱えている企業もあります。また、事業縮小による人員整理や、リモートワーク下での副業・兼業の広がりから人材の流動化が生じており、様々な業種で人材確保に向けた動きが見て取れます。
今回の記事では、この人手不足の状況を追いながら、人材確保に向けて各企業が押さえておくべきポイントをご紹介します！
コロナ禍で人手不足が課題になっている業界とは？
コロナ禍に入った当初、雇用継続が困難であった企業は少なくありませんでしたが、現在では状況が変わってきているようです。帝国データバンクが2021年4月に、約11,000社に対して行った「人手不足に対する企業の動向調査」によると、正社員・非正社員の雇用形態に関わらず、1年前の1回目の緊急事態宣言下と比較して、人手不足の割合が増加しているという結果が明らかになっています。
以下のグラフの正社員における人手不足の割合を見てみると、31.0％から37.2％へと増加していることがわかります。
また、業種別に見てみると、特に「メンテナンス・警備・検査」、「教育サービス」「情報サービス」などを筆頭に正社員人材の不足が顕著になっています。
「メンテナンス・警備・検査」については、コロナ禍で徹底した清掃管理や除菌などの衛生管理といった業務を含むビルメンテナンスのニーズが高まったことが理由として挙げられます。
これらに限らず、Withコロナの時代が続く以上、こういった流れは多くの業界でより進んでいくと考えられるでしょう。
人手不足の背景にあるのは、急速なオンライン化の需要！
人手不足の割合が高い業界の上位に「教育サービス」「情報サービス」も入っていましたが、その背景を考えてみます。
まずは、教育サービス。業界内の各企業（塾や学習支援系）で、リアルな場での人数制限からくる個別化対応や、サービスのオンライン化提供などの必要性が高まり、そのためのデジタルに精通した人材の不足が顕著になっています。
サービスそのものの変化に柔軟に対応できる、オンライン化しても業務をスムーズに遂行できる、といった即戦力を求めるケースが多くなっており、正社員だけでの対応が難しくなってきているのが現状です。
次に、情報サービス。この一年でデジタル化の促進を決めた企業は少なくありません。そういった社会情勢に伴い、サービスを提供する側、あるいはそのサポートをするIT人材の不足が目立ってきています。
ITスキルは一朝一夕で向上するものではありませんし、業界としてのニーズが増えてきている中で、既存の正社員のみで対応するというのは難しいと言わざるを得ません。
新型コロナウイルスの影響で、生活様式や仕事内容、労働環境が変わっていく中、とにかくスピーディーにその変化に対応することが求められ始めたのです。
その結果、正社員という雇用形態だけで考えるのではなく、副業やフリーランスとして活躍している、既に充分な経験やスキルがあるプロ（外部人材）を活用することも必要になってきています。
活発化していく外部人材活用のために知るべきこと
ここまで、人手不足の割合が高い業界に焦点を当ててきましたが、今後は他業界においても人手不足が課題になってくる可能性があります。コロナ禍でも堅調に経営状況が回復している企業がある中で、更なる成長を遂げるためにも、今のうちから人材確保に動くことが重要です。
コロナ禍において、副業解禁の流れや兼業増加の動きを受けて、人手不足という課題を抱える企業の中には、外部人材を起用する動きが徐々に広がっています。この流れは一時的なものではなく、今後さらに活発化していくことが予想されます。
ただ、外部人材活用にあたっては、ハードルが高いと感じる企業担当者の方も少なからずいらっしゃるでしょう。「どのように人材を確保したらいいのか？」「どのような基準で選べばいいのか？」「どういった業務を委託したれあいいのか？」など疑問が次々と出てくるかもしれません。
そうした場合は『スキイキ』のようなマッチングプラットフォームを活用して、まずは相談してみたり事例を聞いてみたりするだけでも第一歩になるのではないでしょうか。
過去の記事の中では、「そもそも外部人材という形態の考え方や発注時のルールは？」というところから、「どういった職種の人材とマッチングしているのか？」というところまで、様々具体的に紹介しているので合わせてチェックしてみてくださいね。
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いかがでしたか？
今回はコロナ禍での人手不足の状況と人材確保に向けたポイントをご紹介しました。
今後、各企業の人材確保に向けた動きが活発になることが予想される中で、いかにスピード感を持って、外部人材のスキル・経験を社内の事業やプロジェクトに取り入れられるかがカギとなるでしょう。
この機会に外部人材活用を進めるために、マッチングプラットフォームなど第三者サービスの活用も検討してみてはいかがでしょうか。
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