マーケティング人材の不足が叫ばれる背景とは?社内に巻き込むために必要な見直しを考えよう
こんにちは!スキイキ広報担当です。
いよいよ6月。4月から年度始め・期初めという企業や事業も多いと思いますので、あっという間に四半期のタイミング。
気を引き締めて、プロジェクト推進にも本腰を入れねばですね。
さて、今回は、ビジネスの場で向き合わざるを得ない機会が多い重要領域である「マーケティング」についてします!
言葉自体は見聞きすることが珍しくもありませんが、とはいえ考え方をしっかり理解するのはなかなか難しいものです。加えて、専門人材の確保に困っている企業が多いと言われている分野でもあります。
特にベンチャー・中小企業の経営層や、業種・業態を問わず事業部でマネジメントを行う方が、マーケティング専門人材とどう出会うべきか考えていくために、参考にしていただければと思います。
そもそも、マーケティングの定義・役割とは何か
Oxford Language によると、マーケティングとは
と説明されています。これは「自社のプロダクトやサービス、もしくは自社自体に関しての、市場との有効な関係性づくり」とも言い換えられます。
端的すぎてむしろ難しくも感じますが、まず抑えておくべきポイントは、「その商品が生まれる・成り立つ前提から、販売し届けるところまでの全てのプロセスに通じている」ということです。
マーケティングという言葉からは、広告宣伝や販売促進の活動だけをイメージしてしまいがちですが、厳密には手法を指すのではなく「考え方」です。
どんなに魅力的な伝え方を練っても、商品自体の機能や内容がそれと乖離していたり、顧客(≒市場)ニーズに沿えていなかったりすれば、ターゲットに満足してもらうことはできません。
上述の定義にて言及されていた製造や輸送なども同様で、昨今ではEC/D2C事業のスタートアップなども活発なので重要になってきていますが、
どんな消費者にどう受け取ってほしいのかということに即して、商品特徴や製造方法は変わらねばなりませんし、そこにフルフィルメント(≒パッケージ梱包や配送仕様といった事業運営管理)も繋がってきます。
いわゆるBtoB事業であっても基本的には然りで、よく有効とされる広告宣伝・販売促進の手法は傾向として異なりつつも、この広い考え方そのものには大きな違いはありません。
だからこそ「市場との関係性づくり」なのであり、また、例えば自身が広告宣伝の主担当ではなくても、可能な限り関わる部署/プロジェクトのメンバー全体で考え方の共通認識を持ち合い、マーケティング方針を理解しておけるという環境が理想ではあります。
マーケティング人材が多くの企業で不足している背景
まず大前提の触りを紹介しましたが、これはあくまで「社内外を問わず、マーケティング実務を主担当する人材と適切に連携するためには、主担当ではなくても考え方は知っておくと良い」ということであって、
日々の実務的には、やはり広告宣伝・販売促進の企画・制作・進行管理などと言われる部分が重要になってくるものです。
しかし現実には、多くの業界・事業会社(メーカー等)でこの専門人材は不足しがちなのが実情です。
株式会社シンクロによる『マーケティングの組織づくり、人材育成に関する調査』では、「現場のマーケター人材が足りていない」という回答が過半数を占めています。
そしてその実情として、90%以上が「マーケティング教育を担える人材不足している」、さらには要する研修項目についてもほぼ全てにおいて70%以上が「整っていない」と回答されています。
つまり、市場におけるマーケティング人材自体の不足ではなく、「いずれにせよ受け入れられる・育てられる環境ができていない」という課題が浮き彫りになっていることになります。
こういった背景も影響してか、専門スキルを持ち合わせた人材を迎え入れるよりも、広告宣伝・販売促進の業務をとりあえず切り離して代理店会社に外注する、ということの方が現実的な選択肢になってしまっていると考えられます。
マーケティングのプロと取り組むために必要な見直しとは
では、外注ではなく人材を迎え入れるためにはどうするべきか。
先の通り、本来はプロダクトやサービスに深く広く密接に関わるのがマーケティングですので、ただ外注するのと、自社に専門人材を迎え入れるのでは、依頼・期待できる踏み込み方はやはり変わってきます。どちらの手段も有意義になるよう活かす必要があります。
そのためには、そもそも出会い方・取り組み方を一から考え直してみてもよいかもしれません。今回はスキイキ流の見解まとめとして、3つの観点を紹介します!
まず第一に、採用・雇用形態自体についてです。代理店会社への外注で依頼できることとは異なるマーケティング機能が社内に必要ではあり、ただし採用力が足りていないのであれば、自立した外部人材(副業・フリーランス)を業務委託形態で招き入れるという別手段が考えられます。
外部人材との取引においては、時間や場所の制限ありきではなく、その人の経験からくるスキルの活用・提供を貢献基準として取り組めるので、マーケティング領域の強化が課題であればあるほど有効かもしれません。
外部人材活用のメリットについては、こちらの「ガイドブック」で解説しているので、併せてチェックしてみてください。
正社員雇用としてでも業務委託契約としてでも、いずれにせよ、調査結果にもあった通り「受け入れる・育てる・活かす環境」が必要になります。もしまだ社内に、マーケティング領域の教育や先導を充分に行える人材が居なければ、ただ闇雲に雇用を目指しても、上手く連携できるようになるまで簡単ではありません。
であれば、既に充分な経験・スキルセットを持ち合わせたプロ人材の方が、成果到達や関係性構築はスムーズであることが大半です。
マーケティング専門人材を社内に招き入れるためには、まずマーケティングに関する基礎的な理解だけでも社内で共通認識を持ち、自社の事業・プロジェクトの課題と照らし合わせ、何をマーケティングによって解決したいのかを明確にできるとなおよいです。
ターゲットなのか、プロダクト・サービス自体の開発や戦略の課題か、はたまた認知や集客のための宣伝・販促活動に不足があるのか、
そしてその課題に対し、出会う専門人材が「どの領域でPDCAを回していくことに強みを持っているか」「どんなツールを用いて何の指標を追っていくことが得意か」などをヒアリングしすり合わせることが出来ると、ミスマッチを防ぐことにもつながります。
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いかがでしたか?
今回は、不足が叫ばれる筆頭職種のひとつでもあるマーケティングに焦点を当て、専門人材を迎え入れるための基本を解説いたしました。
私たちのマッチングプラットフォーム『スキイキ』でも、マーケティング関連職種は登録ユーザー数において上位に入っていますので、出会い方を見直してみるときっかけが生まれやすくなるはずです。
業界や規模を問わず、現代のビジネスにおいて欠かせない領域でもありますので、多くの企業とプロが当たり前に肩を組めるようになることを目指していきます。
お悩みの際にはぜひご相談ください!